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山根 結太*; 家田 淳一; Sinova, J.*
Physical Review B, 94(5), p.054409_1 - 054409_8, 2016/08
被引用回数：28 パーセンタイル：75.5(Materials Science, Multidisciplinary)反強磁性体におけるスピントランスファートルクの理論を定式化し、交換相互作用エネルギーが磁気副格子間の電子ダイナミクスの運動エネルギーに対して大きい場合と小さい場合の両者を取り扱う。本理論により、反強磁性体におけるスピントランスファートルクの効率が明確に定義された物質パラメータを用いて自然に導入される。この結果、電流は交換相互作用が相対的に大きな場合は反強磁性秩序関数と、逆に小さな場合は副格子傾斜磁化と、それぞれより強く結合することが判明した。またこの効果は、電流存在下での反強磁性スピン波分散関係の解析により定量化できる。特に、交換相互作用が相対的に大きな極限では、スピン波のドップラー効果が常に生じるのに対し、その逆の極限では副格子傾斜磁化が顕著となるようなモードにおいてのみ電流に対する応答が生じる。これらの知見は、入れ子構造や層状構造など様々な副格子構造をもつ反強磁性体におけるスピントランスファートルクの理解と設計に対する枠組みを与える。
鈴木 篤之
Risk Analysis, 34(7), p.1240 - 1256, 2014/07
被引用回数：14 パーセンタイル：71.01(Public, Environmental & Occupational Health)福島事故は基本的な問題を提起した。科学技術は、特に頻度が低く高い影響を及ぼす必然的な重大事故を防ぐことは可能か?この問題はスリーマイル島やチェルノブイリ事故前に、Alvin Weinberg氏によって提唱され、長年にわたり難題となってきたトランス・サイエンスを思い起こさせる。本稿ではWeinberg氏が掲げた問題を再考しながら、事故原因の背後に横たわる社会技術や人間の行動の側面に特に焦点を当て事故の本質を見抜くことを目的としている。具体的には、リスク管理の意思決定プロセスに関する行動科学のアプローチに沿って課題達成のための革新的な方法の検討を行った。これらには情報の非対称性を伴う人間の行動のリスク管理、コミュニケーション行動との合理的なコンセンサスの探求、外部環境との相互作用を介した手続き的合理性の追求などが含まれる。本稿では、国内外の関係者との双方向のコミュニケーションの基盤となるよう、新たに生じるニーズをわが国の安全管理の枠組みに変えることについて論じている。
鳴海 一成
Trends in Microbiology, 11(9), p.422 - 425, 2003/09
被引用回数：51 パーセンタイル：89.95(Biochemistry & Molecular Biology)放射線抵抗性細菌デイノコッカス・ラジオデュランスのDNAマイクロアレイによるトランスクリプトーム解析と、電子顕微鏡観察による核様体の特異的形態変化についての発見が、最近トップジャーナルで相次いで報告された。これらの研究は、デイノコッカス・ラジオデュランスの放射線耐性機構の解明に進展をもたらしたが、この細菌がなぜ放射線に強いのかについて、より詳細な実験的証拠をもとにした説明が必要なのであろうか?実りの多い遺伝学的並びに生化学的アプローチによるさらなる研究が、放射線抵抗性細菌のDNA修復機構についてのより深い理解のために必要である。
花島 進
第15回タンデム加速器及びその周辺技術の研究会報告集, p.68 - 69, 2003/03
原研タンデム加速器は複数のマイクロプロセッサ,PC,ワークステーションからなる並行処理制御システムである。ここでは従来UNIXワークステーションを制御コンソールのマンマシンインターフェイスに使用していたが、運転者になじみやすいインターフェイスにするためなどの理由によりWindows/NTワークステーションに変更した。新システムは2001年度初めに動きはじめたが、システムダウンのひんどが増えるという現象があらわれた。これは以前からあったシステム内の通信方法の問題が表面化したものとおもわれる。対策として内部の通信方法をデッドロックを完全に回避する方式に変更する方針をたてた。現在一部の通信に実施し、一定の成果をあげたが、まだ未処理の部分がある。今後徹底的に対策していく予定である。
堀 利彦*; 伊藤 崇; 千代 悦司; 泉 敬介*; 山崎 正義*; 渡辺 和彦*; 高崎 栄一*; 長谷川 和男; 吉川 博
Proceedings of 27th Linear Accelerator Meeting in Japan, p.255 - 257, 2002/08
大強度陽子加速器リニアック用のDTQ電源は既に全数製作され、所定の出力性能を確保しているが、この電源を実機で円滑に運用するためには入力ACラインに流出する高調波電流を技術指針上限値以下に抑制することが必要である。今回、この電源から流出する高調波電流を実測し、このデータから高調波抑制のための検討と解析を行なった結果、第5,7次高調波成分に関しては電気設備系の多相化トランス並びに運用時電力バランスを考慮した送電系統を構築することで効率的,安価に高調波電流を目標値以下に抑制可能なことが判明した。
三枝 新*
JAERI-Review 2002-009, 43 Pages, 2002/03
JAERI-Review-2002-009.pdf:2.3MB
放射線によって正常細胞ががん化細胞へと形質を転換させていく過程のメカニズムについては未だ明らかではなく、1990年代初頭までの放射線リスク評価においても、この過程は十分に考慮されるに至っていない。しかしながら1990年代以降の分子・細胞生物学的研究手法の発展によって細胞がん化のメカニズムが徐々に解明され、近年の放射線リスク研究においてはこれらがん化メカニズムの研究成果が取り込まれる方向にある。本報告は、1993年から97年にかけて公表された放射線誘発細胞発がん実験に関する論文を調査し、相互検証が可能なように主だった情報を抽出し一覧表としたものである。またこの間の、細胞がん化機構に関わる医・生物学的研究の進展を踏まえて、放射線リスク評価における細胞がん化機構解明の重要性についても記述した。
P) radicals, thermal electrons, and O
in electron beam irradiation of 1,2-dichloroethylenes and air mixtures箱田 照幸; Zhang, G.*; 橋本 昭司
Radiation Physics and Chemistry, 62(2-3), p.243 - 252, 2001/09
被引用回数：13 パーセンタイル：66.85(Chemistry, Physical)これまでの一連の研究から、空気中に含まれるクロロエテンは電子ビームにより、おもにClラジカルを介した連鎖反応により分解することが明らかになった。本研究では対象物質を1.2-ジクロロエチレンとし、分解効率や生成物を測定することによりトランス及びシス体の異性体構造や異なる初期濃度における連鎖分解機構の違いについて調べた。その結果、シス体ではOHラジカルにより連鎖分解反応が開始され、その結果生じたClラジカルによりおもに分解反応が進むのに対し、トランス体ではOHラジカルだけでなくオゾンも連鎖分解反応を開始することがわかった。またトランス-1.2-ジクロロエチレンとオゾルの濃度減少速度から、実験的に反応速度定数を求めた。さらに初期濃度300及び600ppmVのトランス体について、各初期濃度でのOHラジカル及びオゾンによる連鎖分解反応における連鎖長をそれぞれ求めた。
常盤 欣文; 青木 大*; 芳賀 芳範; 山本 悦嗣; Wi
niewski, P.*; 大貫 惇睦
Journal of the Physical Society of Japan, Vol.70, Supplement A, p.40 - 42, 2001/05
重い電子系の示すさまざまな物性は、準粒子のコヒーレンスの発達によって起こるため、わずかな不純物や格子欠陥などに極めて敏感である。それによって対象物質の本質的な振る舞いが隠されてしまうおそれがあるため、f電子系化合物においては純良単結晶育成は極めて重要である。われわれは3つの方法を使ってウラン化合物の単結晶育成を行った。1つはテトラマーク炉を用いた引き上げ法である。この方法によって、USi
,UPt,UPdなどといった単結晶が育成された。これらの物質は、パウリ常磁性、重い電子系超伝導四重極秩序など変化に富んだ物性を示す。次に自己フラックス法ではUBi,USb,UNiGa
といった2次元的なフェルミ面を持つ物質が育成された。最後に、ケミカルトランスポート法においては、上記の2つの方法では育成困難なUAs,UP,UAs
,UPといった物質への単結晶を育成した。
中山 王克; 林田 均
JNC TN9400 2000-087, 74 Pages, 2000/07
JNC-TN9400-2000-087.pdf:3.25MB
液体金属ナトリウムの熱流動現象を定量的に把握するため、液体金属ナトリウム中の流速分布を超音波により計測する技術の開発を進めている。これまで、ナトリウム中試験を行って、その適用性を票Kするとともに課題を整理した。これを受けて、センサ特性や計測アルゴリズムの最適化を図ることを目的とした水中及びナトリウム中試験を計画しており、これらの試験に供試する高温用超音波トランスデューサを試作した。本報告は、試作した高温用超音波トランスデューサの単体特性の計測結果をまとめたものであり、試験により得られた主な知見は以下の通りである。(1)散乱超音波による流速分布計測手法において特性支配因子となる音圧分布特性を把握した。また、超音波トランスデューサによって生成される液中の音圧分布の予測式や近距離音場限界距離を計測データから導出した。(2)超音波トランスデューサの周波数帯域が、散乱波の周波数シフト計測を行うのに十分であることを確認した。また、距離方向計測範囲や散乱波の周波数シフト計測を行うのに必要な送受信回路の距離方向信号増幅仕様を導入した。(3)散乱波の周波数シフト計測システムの計測システムの計測精度評価を行う上で必要な超音波トランスデューサ単体に起因する空間分解能を推定した。
鶴留 浩二; 時澤 孝之; 山田 哲治*; 長柄 収一*
JNC TY6400 2000-014, 39 Pages, 2000/05
JNC-TY6400-2000-014.pdf:1.35MB
本研究では、放射性物質及びその放射線による植物への影響調査を目的として、植物の遺伝的影響調査及び植物体中の放射線強度分布の測定手法の検討を行った。本研究では遺伝子研究のモデル植物であるシロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)を用いて室内実験を行った。尚、本研究は先行基礎工学研究分野に関する研究テーマとして、平成9年度から平成11年度の3年間、岡山大学農学部応用遺伝子工学研究室の山田哲治教授と共同研究で実施したものである(平成9年度は客員研究員)。(1)A.thalianaの遺伝子影響は、鉱さい土壌で生成させたA.thalianaからDNAを抽出しカルコン合成遺伝子及びトランス桂皮酸酵素遺伝子についてシークエンス解析した結果、解析範囲内での遺伝子変異は認められなかった。(2)放射線強度分布の測定手法の検討は、鉱さい土壌で生育させたA.thalianaについてX線フイルムとイメージングプレート(IP)を用いて解析した結果、2手法ともに植物中の放射性物質濃集部位を確認できなかった。本研究により、今後の植物影響評価の基礎となる遺伝子解析操作に関わる一連の手法を習得することができた。
木村 暢之; 田中 正暁; 林田 均; 小林 順; 上出 英樹; アキラ トーマス トクヒロ; 菱田 公一
JNC TN9400 2000-057, 60 Pages, 2000/05
JNC-TN9400-2000-057.pdf:2.11MB
高速炉の実用化を目指した研究において、著しい進歩を遂げた数値解析手法を用いた熱流動現象の解明や設計が可能となってきている。熱流動に関する実験研究ではモックアップ試験装置による実証試験から要素を取り出した小規模試験による現象解明、解析手法の検証に重点が移りつつある。このような要求を満たす上で、実験データの質の向上が不可欠である。とくに流速場の測定においては速度の空間分布が時間経過とともに変化する過程を明らかにすることにより、これまで得られなかった情報を抽出し、現象の解明や解析手法の検証に大きく貢献できると考えられる。本報告では、流速の瞬時の空間分布が得られる手法として超音波を用いた流速分布測定法(UDV)と粒子画像流速測定法(PIV)の2つを取り上げた。これらを水流動試験に適用し、計測手法としての適用性を評価した。UDVでは配管体系、平板状噴流体系、さらに高速炉の熱流動現象の要素を取り出した燃料集合体間の隙間流れ(炉心槽内の流れ)に関する水試験に適用した。既存のレーザー流速計やPIVとの比較を行った結果、妥当な測定結果を与えることを確認するとともに、その課題をナトリウム体系への適用を含めて明らかにした。PIVでは炉心槽内の流れに適用し、その課題を明らかにした。炉心槽のような複雑形状流路へ適用する上では、トレーサー粒子以外の画像ノイズを除去する手法を開発することで測定精度の向上を図ることができた。
牛尾 一博*; 安藤 康正; 久保田 和雄; 笹島 晋*
JNC TJ1400 99-026, 217 Pages, 1999/02
現在、我が国においては高レベル放射性廃棄物の地層処分の研究が鋭意進められている。特に核燃料サイクル開発機構(JNC)は当研究に関してこれまで中心的な役割を果たしてきている。また、最近の一般産業界では、環境対策の観点から様々な技術や材料の開発が進めれられており、今後、地層処分研究への適用も考えられる。本研究は、一般産業界で開発された様々な環境関連技術を調査し、地層処分システムヘの適用性を検討することを目的とした。第一に、産業廃棄物の最終処分場で用いられている環境技術を調ベ、かつ最終処分場に関する管理の考え方や適用される規制等についてまとめた。また、最終処分場の特徴や条件についてHLW処分場システムと比較・検討した。第二に、一般産業界で開発・利用されている構造材・耐久材について、その特性を調査し高レベル放射性廃棄物処分への適用性等を検討した。
江口 正人*; 奥野 由美子*
PNC TJ1575 98-001, 48 Pages, 1998/02
原子力の研究開発の取り巻く環境の変化から、最近では目的指向のテーマだけでなく、社会ニーズを反映させ他分野への応用も考慮に入れた技術開発も検討されるようになっている。そのためには原子力開発の成果を他の産業分野に反映、展開させる効果的な方策、プログラムが必要になる。本研究では原子力の研究成果の評価法や産業化の方法を検討した。この結果、成果を他分野に展開するには開発側と利用側を仲介する自由なリエゾンやコンセプトエンジニアリングが介在することが重要であることがわかった。さらに関係者からの調査から原子力の熱、放射線、パルスなどの潜在エネルギーを利用することで新しい原子力産業が創出される可能性があることが示唆された。
花島 進
Proc. of 11th Symp. on Accelerator Sci. and Technol., p.519 - 521, 1997/00
原研タンデム加速器で近年行った制御システムの改良について報告する。ブースターRF制御室への副制御コンソールの設置、CAMACシリアル・ハイウェイ・ドライバーの新型への更新、主コンソールのシャフトエンコーダの改良、中央プロセッサシステムのプロセッサモジュールの更新、トランスピュータによって制御されるデータ点の設置等を行った。これらの改良により、タンデム加速器本体と後段ブースターの連携運動が円滑に行えるようになった。またシステムの信頼性も向上した。
上松 敬; 荒川 和夫; 岡村 哲也*
Proc. of 11th Symp. on Accelerator Sci. and Technol., p.446 - 448, 1997/00
サイクロトロンのビーム軌道可視化調整技術(VAU法)の開発は、設計に用いた計算コード等により、ビーム軌道等を模擬し、実運転に反映させる新しい制御技術の手法を開発することを目的としている。今回は、VAU法を外部ビーム輸送系へ適用し、ビームエンベロープ及び軌道のシミュレーションプログラムの開発を行い、実運転において、リアルタイムでビーム軌道の可視化に成功した。
柳田 謙一; 吉川 博; 水野 明彦; 鈴木 伸介; 掘 利彦*; 伊藤 雄一*; 横溝 英明
Japanese Journal of Applied Physics, 35(10), p.5530 - 5538, 1996/10
被引用回数：3 パーセンタイル：20.96(Physics, Applied)電流トランスは加速器のビーム電流モニタとして、しばしば使用される。電流トランスの出力解析は、通常、インダクタンスを実定数として扱われていた。本論文では複素数の周波数によって変化する関数として扱い、その結果複数のドループ現象や、コアロスによる出力低下現象を説明出来た。出力の低下は、トランスの1次と2次ループの結合度が小さい為に起こる。電流トランス出力の表現は2つあり、それぞれ、周波数領域のものと、時間領域のものである。それらは互いに、フーリエ変換及び逆変換の関係にある。そこでビーム電流をステップ関数とし、電流トランス出力の時間表現を解析的に得た。これは、ステップ関数のビーム電流を測定した場合、その出力を解析することにより、浮遊容量やコアの透磁率等のパラメータが得られることを意味する。
猪俣 新次; 鈴木 勝男
分子科学研究所技術研究会報告集, 0(15), p.120 - 123, 1996/07
自動制御研究におけるシステム同定実験への使用を目的とした広帯域M系列信号発生器を製作した。この信号発生器の特徴は、(1)トランスピュータのハードウェア・タイマ機能を利用することにより10
sec単位で10secから10
secまでの8桁にわたってM系列信号の基本時間間隔の設定を可能とした、(2)トランスピュータのハードウェア・タスク・スケジューラ機能を利用して信号発生と被同定システムの入出力データの同時取得を可能にした、(3)パーソナル・コンピュータPC9801をホスト・マシンとし、PC9801バス・インターフェースを有するトランスピュータ搭載ボード、ディジタル・アナログ変換ボードおよびアナログ・ディジタル変換ボードを用いて安価な構成とした、などである。
平成12年度)(改訂2)not registered
JNC TN1400 2000-002, 56 Pages, 1996/03
核燃料サイクル開発機構(以下「サイクル機構」という)は平成10年10月1日に動力炉・核燃料開発事業団(以下「動燃」という)の業務を引き継ぐ国の特殊法人として設立された。サイクル機構はFBRサイクル並びに高レベル放射性廃棄物の処理・処分技術を確立するとともに、その成果を民間に技術移転することを主要な使命としている。サイクル機構の業務運営に当たっては、安全の確保を大前提として行うことが重要とされており、これを踏まえて、関連する安全研究の一層の充実を図るべきことが求められている(原子力安全委員会委員長談話、平成10年2月10日)。従って、サイクル機構は原子力技術開発を行う国の機関として、動燃時代にも増して安全研究を強力に推進し、得られた研究成果をより積極的に公開していくとともに、研究成果を施設の安全性向上に迅速かつ的確に反映させることにより自主保安の実をあげるよう努めなければならない。安全研究の第一次基本計画は、「安全研究の基本方針」として昭和61年3月に策定した。その後、研究及び業務の進展や外部からの要求の変化並びに国の「安全研究年次計画」との整合を図る等の観点から、第二次計画として「安全研究基本計画」(平成3年度平成7年度)を平成3年3月に策定した。同計画は、平成5年度から6年度にかけて中間見直しを行い、平成7年1月に改定した。第3次計画に当たる「安全研究基本計画」(平成8年度平成12年度)は、平成5年度より検討を開始し、基本計画案の策定及びそれに基づく国の「安全研究年次計画」(平成8年度平成12年度)ヘの登録提案課題の選定を行い、国の計画と整合した動燃の計画として平成8年3月に策定した。サイクル機構の発足に伴い、原子力を取り巻く国内外の状況、サイクル機構に課せられた使命、サイクル機構の組織、並びに「もんじゅ」事故やアスファルト事故の調査結果を反映して同計画を見直し、平成11年3月には、特に、高速増殖炉分野について、「もんじゅ」ナトリウム漏えい事故の調査結果を踏まえた国の安全研究年次計画改定を受けて、改定を行った。この計画に基づいて実施してきた安全研究の成果は、国の原子力安全委員会及び関連の安全研究専門部会等で客観的な評価を受けてきている。今回は、サイクル機構の中長期事業計画の策定及び国の原子力施設等安全研究年次計画(平成8年度平成12年度)の一部変更(見
花島 進
第9回タンデム加速器及びその周辺技術の研究会報告集, 0, p.57 - 59, 1996/00
原研タンデム加速器ではトランスピュータを使用した加速器制御システムを開発し使用している。1995年度後半システムダウンによる加速器停止を幾度か経験した。この障害は加速器各部とコンピュータが情報の交換を行うシリアルハイウェイドライバーに予期せぬ信号の流入があり、発生していることが判明した。この系統を調査した結果、制御回路にノイズマージンの低いところを発見し、修正を施したが、完全にはならず、さらに通常使用していない制御線を外すことにより、障害を回避することができた。今期に限り、障害が発生した原因は、室内空気の過乾燥によって静電気が多く発生し、回路の弱い部分に流入したためと考えられる。
花島 進
JAERI-Conf 95-021, 0, p.436 - 438, 1995/10
原研タンデム加速器の制御は旧来のミニコンピュータを使った制御システムに変えて、新しく開発された制御システムによって行われている。新システムはトランスピュータと呼ばれる並行処理用のプロセッサを複数使い、並行処理用の言語で記述されたプログラムで動く。新システムは1992年より稼動しており、現在も開発を続けている。本報告ではシステムの概要と開発の現状を報告する。
